お知らせ
最新情報
- 2023-03-28
- サブスクリプション事業開始を支援するサービス「サブスク スタートパック」提供開始
- 2023-03-13
- 2023年3月オンラインセミナー「サブスク個別指導塾 初級編」を開催します（事前登録制・無料）
- 2023-02-15
- 2023年2月オンラインセミナー「サブスク個別指導塾 中級編」を開催します（事前登録制・無料）
- 2023-02-08
- 「クレジットカード情報を守る」をテーマにした機関紙「Subscription View」の第4号を発行
- 2023-01-16
- 2023年1月オンラインセミナー「サブスク個別指導塾 初級編」を開催します（事前登録制・無料）
サブスクリプション総合研究所とは？About Subscription Research
サブスクリプションビジネスは、各産業において多くの可能性を秘めている一方、未だ勃興 期といえるステージにあり、その社会的意義や経済効果、産業内での影響などについて、研究や調査が十分に及んでいない状況にあります。 こういった背景のなか、サブスクリプション総合研究所は、サブスクリプションビジネスについて中立的な立場で多面的に研究・著作・啓蒙活動をすすめております。
ブログBlog
「サブスク会計学」ブログをご紹介します。
LTV無限大？ネガティブチャーン
サブスクリプションとは何だろう
収益ベースの解約率のことをレベニューチャーンと呼びます。レベニューチャーンはグロスチャーンとネットチャーンがあります。ネットチャーンがマイナスのとき、ネガティブチャーンと呼びます。ネガティブチャーンは既存顧客が減少しているのに残った顧客からの収益だけで増収している状況をいいます。
解約率を用いてLTVを計算する時、無限等比級数の和の公式により単価を解約率で除するだけで求めることができましたが、ネガティブチャーンを達成すると解約率がマイナスなので、無限に発散してしまいます。つまり、ネガティブチャーンの達成はその企業が無限に成長する可能性を示唆しているのかもしれません。
定期収益と固定費からみる「変動幅」と「時間差」
サブスクリプションとは何だろうサブスク会計は収益の質に拘る会計でもあります。定期収益は非定期収益に比べ安定的且つ継続的に獲得できる収益であるため予測可能性が高いだけでなく、外部環境の悪化による急激な需要減の影響を受けるまでに時間差があり、収益の変動幅が小さいことから、 固定費を安定的にカバーし、突然に赤字に陥るということを回避しやすいという特徴があります。
固定収益会計と売り切りビジネスの再定義
サブスクリプションとは何だろう
売り切りビジネスであっても顧客が固定化すれば収益が継続的に繰り返し発生し定期収益のような性質を持つようになります。つまり顧客との関係性によって収益は定期と非定期の分けられるということです。
顧客との関係性によってセグメントを分けた管理会計として固定収益会計というものがあります。固定収益会計を応用することで売り切りビジネスも顧客との関係性次第でサブスクビジネスに再定義することが可能になります。
機関誌Subscription YOU / Subscription NOW
当社発刊の機関誌「Subscription YOU」をご紹介します。
Client株式会社電通国際情報サービス（ISID）
- キーワードは「クロスイノベーション」あらゆる枠を超えてビジネスを創出
- interviewee
- 信國 治郎氏
製造ソリューション事業部
製造技術統括本部
戦略技術第2ユニット
戦略技術3部 部長 - 齋木 健次氏
金融ソリューション事業部
営業ユニット 営業企画部長 - Overview
- 「HUMANOLOGY for the future ～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」をビジョンに掲げ、さまざまなITソリューションを提供している電通国際情報サービ
ス（以下、ISID）は、中期経営計画のもと「クロスイノベーション」という取り組みを推進している。
複数の事業部が垣根を越えて協働することでどんな価値を提供し ていくのか、製造ソリューション事業部と金融ソリューション事業部の２人のリーダーに話を聞いた。
ClientNTTコミュニケーションズ株式会社
- パートナーシップから新たな価値を創造、通信キャリアがDX実現で果たす使命とは
- interviewee
- 中野 誠氏
プラットフォームサービス本部
アプリケーションサービス部
第二サービスクリエーション部門長 - 田村 一美氏
プラットフォームサービス本部
アプリケーションサービス部
第二サービスクリエーション部門
担当部長 - Overview
- 2019年7月に創立2 0周年を迎えたNTTコミュニケーションズは、自らの新たなミッションを「DX Enabler」と定義。パートナーやその先にいるお客さまとの共創を通じてデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し、社会的課題を解決していくという事業戦略を明確に打ち出した。
その最前線でビジネスをリードするアプリケーションサービス部の2人のキーマンに話を聞いた。
Client株式会社KINTO
- 人とクルマとの新しい関係性を提案「KINTO」が描くモビリティサービスの未来
- interviewee
- 本條 聡氏
副社長
執行役員 - 曾根原 由梨氏
企画部兼マーケティング部
主幹 - Overview
- 「好きなクルマ、乗りたいクルマを自由に選び、3年間楽しむことができる。
そんなモビリティサービスを月々定額のサブスクリプションモデルで提供する「KINTO」が旋風を巻き起こしている。モビリティサービス・カンパニーへの変革を志向するトヨタ自動車と住友商事が主導したもので、人とクルマの新しい関係を提案していくという。
この事業の立ち上げと発展を担っているKINTOの2人のキーマンに話を聞いた。