サブスクリプション総合研究所とは?About Subscription Research

サブスクリプションビジネスは、各産業において多くの可能性を秘めている一方、未だ勃興 期といえるステージにあり、その社会的意義や経済効果、産業内での影響などについて、研究や調査が十分に及んでいない状況にあります。 こういった背景のなか、サブスクリプション総合研究所は、サブスクリプションビジネスについて中立的な立場で多面的に研究・著作・啓蒙活動をすすめております。

ブログBlog

主席研究員、藤原大豊の「サブスク会計学」ブログをご紹介します。

「定期収益と固定費からみる「変動幅」と「時間差」」

サブスクリプションとは何だろう

 サブスク会計は収益の質に拘る会計でもあります。定期収益は非定期収益に比べ安定的且つ継続的に獲得できる収益であるため予測可能性が高いだけでなく、外部環境の悪化による急激な需要減の影響を受けるまでに時間差があり、収益の変動幅が小さいことから、 固定費を安定的にカバーし、突然に赤字に陥るということを回避しやすいという特徴があります。

固定収益会計と売り切りビジネスの再定義

サブスクリプションとは何だろう

  売り切りビジネスであっても顧客が固定化すれば収益が継続的に繰り返し発生し定期収益のような性質を持つようになります。つまり顧客との関係性によって収益は定期と非定期の分けられるということです。
 顧客との関係性によってセグメントを分けた管理会計として固定収益会計というものがあります。固定収益会計を応用することで売り切りビジネスも顧客との関係性次第でサブスクビジネスに再定義することが可能になります。

定期収益の予測確度別分類と期待ARR

サブスクリプションとは何だろう

 サブスクビジネスの収益は定期収益と非定期収益に分類することができます。定期収益はさらに契約形態と課金形態によって4つのセグメントに分けることができます。
 契約形態と課金形態が異なれば将来収益の予測確度が異なりますので、セグメント別に期待ARRを算出することでより確かな売上高予測をすることができるようになります。
 期待ARRは期末ARRに実現可能性を乗じることで算出されますが、実現可能性は継続率によって代替されると考えられます。

機関誌Subscription YOU / Subscription NOW

当社発刊の機関誌「Subscription YOU」をご紹介します。

Client株式会社電通国際情報サービス(ISID)

キーワードは「クロスイノベーション」あらゆる枠を超えてビジネスを創出
interviewee
信國 治郎氏
製造ソリューション事業部
製造技術統括本部
戦略技術第2ユニット
戦略技術3部 部長

齋木 健次氏
金融ソリューション事業部
営業ユニット 営業企画部長
Overview
 「HUMANOLOGY for the future ~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」をビジョンに掲げ、さまざまなITソリューションを提供している電通国際情報サービ ス(以下、ISID)は、中期経営計画のもと「クロスイノベーション」という取り組みを推進している。
 複数の事業部が垣根を越えて協働することでどんな価値を提供し ていくのか、製造ソリューション事業部と金融ソリューション事業部の2人のリーダーに話を聞いた。

発行日:2020年2月17日

ClientNTTコミュニケーションズ株式会社

パートナーシップから新たな価値を創造、通信キャリアがDX実現で果たす使命とは
interviewee
中野 誠氏
プラットフォームサービス本部
アプリケーションサービス部
第二サービスクリエーション部門長

田村 一美氏
プラットフォームサービス本部
アプリケーションサービス部
第二サービスクリエーション部門
担当部長
Overview
 2019年7月に創立2 0周年を迎えたNTTコミュニケーションズは、自らの新たなミッションを「DX Enabler」と定義。パートナーやその先にいるお客さまとの共創を通じてデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進し、社会的課題を解決していくという事業戦略を明確に打ち出した。
 その最前線でビジネスをリードするアプリケーションサービス部の2人のキーマンに話を聞いた。

発行日:2020年1月15日

Client株式会社KINTO

人とクルマとの新しい関係性を提案「KINTO」が描くモビリティサービスの未来
interviewee
本條 聡氏
副社長
執行役員

曾根原 由梨氏
企画部兼マーケティング部
主幹
Overview
 「好きなクルマ、乗りたいクルマを自由に選び、3年間楽しむことができる。
 そんなモビリティサービスを月々定額のサブスクリプションモデルで提供する「KINTO」が旋風を巻き起こしている。モビリティサービス・カンパニーへの変革を志向するトヨタ自動車と住友商事が主導したもので、人とクルマの新しい関係を提案していくという。
 この事業の立ち上げと発展を担っているKINTOの2人のキーマンに話を聞いた。

発行日:2019年11月15日
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